１．講演
人的資本経営・ウェルビーイング時代に求められる
新たなリーダーのあり方とは

（登壇者）
一般社団法人マインドフルリーダーシップインスティテュート
（Mindful Leadership Institute　略称：MiLI）
荻野 淳也 様

「人的資本経営・ウェルビーイング時代に求められるリーダーのあり方」という観点で日本企業と海外企業とを比較すると、日本の人材開発は５年から10年ほど遅れているように感じます。そのギャップを埋めるべく、弊社・マインドフルリーダーシップインスティテュート（以下「MiLI」という）は日本でいち早くマインドフルネスを導入し、リーダーシップ開発や組織開発のサポートを行っています。これまで、国内約400社、40,000人の方にマインドフルネストレーニングを提供してきました（2022年末現在）。

人的資本経営については、皆さんのほうが知見を深めていらっしゃるかもしれません。改めてご説明すると、「人材を資本として捉え、その価値を最大限に引き出すことで、中長期的な企業価値向上につなげる経営のあり方」のことを意味します。

私は以前、管理会計のビジネスコンサルティングを行っていましたが、経営管理手法の一つに「バランス・スコアカード」というソリューションがあります。企業組織を４つの視点で見て、財務業績を中長期的に実現しようとするものです。４つの視点とは、「財務の視点」「顧客の視点」「業務プロセスの視点」「学習と成長の視点」です。

人的資本経営は、このうち「学習と成長の視点」にあたるもので、非常に大切な視点です。なかでも日本企業に最も望まれるのは、いかに人的資源の活力を高めていくか、人材の質を高めていくか、という点です。

ただ一方で、企業における人材の現状を見ると、ミドルマネジメント層の負担が過重になってきています。そのほとんどがプレーイングマネジャーですので、疲弊感が出ているようです。また、社員全体に関しても、日本生産性本部の2023年調査で「心の病」が増加傾向にあることがわかっています。

こうした状況において、リーダーには何が求められるのでしょうか。マッキンゼー・アンド・カンパニーのレポートによると、危機におけるリーダーにとって、人々をケアし、ビジネスを回復させるために必要な資質として、次の４要素が挙げられています。

「気づき」とは、自己認識を含めて、自己および他者への気づきという意味です。「脆弱性」はリーダーシップの要素として今注目されていて、自分自身の弱さもしっかりと見つめ、裏表のないあり方が必要だと言われています。また、「共感」は他者に対して感じる力を指し、「思いやり」はこれまでも日本で大切にされてきました。

これらを人材の現状と併せて考えると、自己認識力というスキルがポイントとして浮かび上がってきます。

では、なぜ自己認識力がリーダーに必要とされるのでしょうか。自己認識がビジネスに必要な背景として、次の４つが挙げられます。

自己認識は、「リーダーシップの基盤」や「セルフマネジメントの基盤」となるのです。後者については、たとえば感情のマネジメント、ストレスのマネジメント、モチベーションのマネジメントなどが含まれます。そのためには、自分自身を深く知る必要があります。自分の価値観や目標、存在意義などを知ることが、セルフマネジメントにつながっていきます。

「ウェルビーイングの向上」についても、自分の普段のウェルビーイング状態を知っていることが大切ですし、「他者認識の向上」のためには自己認識が必要です。自己認識を高めれば高めるほど、他者やチームへの共感や思いやりにつながりやすいとも言われています。

さらに言えば、組織内の心理的安全性のためには心理的柔軟性が必要であり、そのためには自分がどのような行動・感情の癖を持っているのかを把握しておく必要があります。それもやはり、自己認識力の一つとなります。

ちなみに、スタンフォード大学ビジネススクールの75人の評議会メンバーに「リーダーが開発すべき最も重要な能力は？」と尋ねたところ、ほぼ全員が「自己認識力」と答えたそうです。

また、自己や他者の感情を知覚するとともに自分の感情をコントロールする「エモーショナルインテリジェンス（心の知能）」（以下「EI」という）のコンピテンシーとして、「自己認識力」「自己管理」「社会的認識」「関係性の管理」があると言われていますが、一番のベースとなるのが自己認識力です。自己認識力が高まれば、ほかの能力も高まります。

自己認識の構成要素は、次の図のようになります。

自分の内面に関しては、「信念・価値観」「内面の精神状態」「身体反応」「個人の軌跡（ライフストーリー）」「モチベーション」などの要素があります。他者から自分がどう見られているかという「他者の認識」や、他者への「振舞い」も、自己認識の範疇となります。

また、「危機におけるリーダーに必要な資質」として挙げた４要素のうちの「共感」も、自己認識と深いつながりがあります。神経科学においては、自己認識の脳は共感の脳でもあると言われています。つまり、自己認識力を高めることは、共感力を高めることでもあるのです。

共感がビジネスに必要な背景は、「ストレスの軽減」「仕事のパフォーマンス向上」「リーダーシップの向上」「イノベーションにつながる」と言われています。これらのベースも、やはり自己認識であると言えます。

MiLIでは、日本マンパワー様を通じて、多くの企業にマインドフルネスやエモーショナルインテリジェンスに基づく各種プログラムをご提供しています。その核となる「サーチ・インサイド・ユアセルフ」（以下「SIY」という）は、元々Google社が開発したリーダーシップ能力開発プログラムで、マインドフルネスを基盤としたEIに基づいて編み出されました。世界の60ヵ国以上、17言語で開催されている世界標準のプログラムです。

SIYの効果としては、マインドフルネス、ストレス、レジリエンス、リーダーシップの４領域で有用な変化があることが、サーベイによる実証データで報告されています。具体的には、「注意力が散漫になっていることに気づき、今ここに注意を戻すことができる」「ストレスを感じた時、落ち着くためのテクニックを使える」「厳しい状況の後にすぐ立ち直れる」「困難な状況に対しても前向きに実行可能な解決策を考えられる」ということが、SIY受講後に高まっています。

日本のある導入企業からは、社員一人ひとりの自己認識が高まり、それぞれの価値観が明確になったり、ウェルビーイングが高まったりした結果、働きがいのある企業カルチャーのベースになっているという評価をいただいています。

先行きが不透明で正解のない「これから時代」において、リーダーに最も求められるスキルは、「今ここ」の状況に柔軟かつ適切に向き合って乗り越えていける力です。そのために、SIYで鍛えられる自己認識力などを身につけたリーダーを増やし、心理的安全性の高い組織の開発につなげていただければと思います。

後編では、オリンパス株式会社様の取組事例をご紹介いたします。

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